対照勘定法
試送前の試算表 左にある試送前の試算表は,繰越商品勘定(期首手許商品)に100円と試用品勘定(期首試用品)に200円,仕入勘定(当期の仕入商品)に1,000円と対照勘定(期首試用品の売価)300円がある。
ここで確認して欲しいのは借方にある商品の原価に関する勘定(以下借方原価)の合計額が1,300であること。
問題によっては,試用品勘定を使わず,その原価を繰越商品勘定に含ませて処理する場合もあります。
試送時の処理
試送時の仕訳 試送した商品の売価を対照勘定で計上します。
試送した商品(期首・当期)は売価で把握されます。
試送後のT/B
試送後の試算表 試送時の仕訳で,対照勘定が750円プラスされます。
借方原価については試送前と変化はありません
販売時の処理
試用品販売時の仕訳 対照勘定法では,販売時に売上高を計上と,必要のなくなった対照勘定は相殺消去します。
決算整理前残高T/B
試用品販売後の試算表 対照勘定は,販売分の金額は相殺消去されているので,期末試用品売価を示しています。
借方原価については試送前と変化はありません

決算整理前残高T/Bの借方原価は変化はなかった。この様な対照勘定法だけの問題ならばP/Lの記入はそのまま移すだけで済みます。つまり,決算整理前残高T/Bの借方にある,繰越商品(期首)と試用品(期首)は期首商品に,仕入(当期仕入)は当期仕入に記入するだけで済みます。

ただ,普通は三分法等と組合わせて出題されるので。期首商品棚卸高と当期商品仕入高の記入は,三分法と同様に計算した方が良いです。つまり決算整理前残高T/Bの借方原価の合計額1,300円はP/L上の期首商品と当期仕入の合計額として記入し,期首商品を決算整理前残高T/B及び資料から求め,差額で当期仕入を求めます。

試用品売上原価及び期末試用品は,原価率を算定できれば求めることが出来ます。
            試用売上×原価率=試用品売上原価
            試用仮売上(決算整理前残高T/B)×原価率=期末試用品