対照勘定法の例題（その３）
※原価率を与えられていない＋期首試用品の原価率が異なる問題
	（資料） １．試用販売：一般販売の１５％増し 　　期首試用品の原価率は７０％ 　　積送品販売：一般販売の１０％増し 　　未着品販売：一般販売の１０％引き ２．期首積送品：12,000円 　　期首未着品：8,000円 ３．積送品販売は期末一括法で処理している。 ４．期首試用品は当期中に全て買取り意思表示があった。 ５．未着品販売はその都度法で処理している。
計算例
	勘定の流れで説明したとおり，借方原価の合計額をＰ/Ｌ上の期首商品と当期仕入の合計額に記入します。 資料から，期首商品（繰越商品30,000円，試用品21,000円，積送品12,000円，未着品8,000円）71,000円を求めP/Lに記入し，差額で当期仕入を求めます。 試用品は対照勘定法で処理されているので，試算表の試用品勘定が期首である。 �@一般売上原価と�A試用品売上原価と�C未着品売上原価の�D期末試用品の合計額は，376,000円（529,000−21,000−87,000−35,000−10,000）である。 ※1　期首試用品は全て販売され，かつ原価率が当期のものと異なるので，当期と分けて記入する。 ※2　委託販売は期末一括法なので，�B積送品売上原価と�E期末積送品の合計額は87,000円。 ※3　未着品はその都度法ですので借方にある未着品勘定が期末未着品の金額です。 �@�A�C�Dを使い一般販売の原価率を求める。 ※4　※1より試用売上高に含まれている期首試用品販売分21,000÷0.7＝30,000をマイナスします。 ※5　試用品は対照勘定法だから試用仮売上は期末試用品売価です。原価率を乗じて期末試用品原価を算定します。
売上原価をそれぞれ計算します。	期末商品をそれぞれ計算します。 手許商品は資料より35,000円。 期末試用品 積送品は期末一括法ですので借方にある積送品勘定から積送品売上原価を差引いた額15,000円が期末積送品となります。 未着品は※3より10,000円。