三分法の例題(その2)※原価率を与えられていない問題
(資料)
1.委託販売:一般販売の10%増し
  未着品販売:一般販売の10%引き
2.期首積送品:4,000円
  期首未着品:8,000円
3.期末商品手許有高:25,000千円
4.委託販売は期末一括法で処理している。
5.未着品販売はその都度法で処理している。
計算例
勘定の流れで説明したとおり,借方原価の合計額をP/L上の期首商品と当期仕入の合計額に記入します。
資料から,期首商品(繰越商品30,000円,積送品4,000円,未着品8,000円)42,000円を求めP/Lに記入し,差額で当期仕入を求めます。
@一般売上原価とB未着品売上原価の合計額は,240,000円(320,000−45,000−25,000−10,000)である。
※1 委託販売は期末一括法なので,A積送品売上原価とC期末積送品の合計額は45,000円。
※2 未着品はその都度法ですので借方にある未着品勘定が期末未着品の金額です。
@とBを使い一般販売の原価率を求める。
売上原価をそれぞれ計算します。
期末商品をそれぞれ計算します。
手許商品は資料より25,000円。
未着品は※2より10,000円。
積送品は期末一括法ですので借方にある積送品勘定45,000円から積送品の売上原価40,000円をマイナスすると期末積送品5,000円の金額となります。