三分法（期末一括法)

三分法（期末一括法）
	左にある試送前の試算表は，繰越商品勘定（期首手許商品）に１００円と試用品勘定（期首試用品）に２００円，仕入勘定（当期の仕入商品）に１,０００円がある。ここで確認するのは借方にある商品の原価に関する勘定（以下借方原価）の合計額が１,３００円であること。
試送時の処理
	手許の商品（仕入勘定）と区別するため試用品勘定に振替えます。試送した商品（期首・当期）は原価で把握されます。
試送後のＴ/Ｂ
	試送時の仕訳で，仕入勘定から５００円マイナスされ，試用品勘定には５００円プラスされます。しかし，借方原価の合計額は１,３００円と変化はない。
販売時の処理
	期末一括法では，販売時に売上の計上の処理のみがされます。
決算整理前残高Ｔ/Ｂ
	販売時に売上原価の振替処理がないので借方原価については全て試送後と同じです。つまり借方原価の合計額は試送前と変化はありません。
決算整理前残高Ｔ/Ｂの借方原価の合計額は試送前と変化はなかった。試送前Ｔ/Ｂの借方にある商品の勘定は，繰越商品（期首），試用品（期首），仕入（当期仕入），つまりＰ/Ｌ上の期首商品と当期仕入だから，その合計額に変化がないのであれば決算整理前残高Ｔ/Ｂの借方原価の合計額１,３００円はＰ/Ｌ上の期首商品と当期仕入の合計額である。通常，期首手許商品と期首試用品は資料に示されているので，当期仕入は差額で求めることになります。（資料に期首試用品が示されていなければ，期首試用品はなかったと判断する）期末一括法の場合は，決算整理前残高Ｔ/Ｂの試用品勘定が期首試用品と当期試用品の合計額ですので，次の等式が成り立ちます。Ｔ/Ｂ試用品勘定（期首試用品＋当期試用品）＝試用品売上原価＋期末試用品ここで，試用品売上原価を算定すると差額で期末試用品を求めることが出来ます。反対に，資料に期末試用品が示されている場合は，差額で試用品売上原価が求めることが出来ます。